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アトピー性皮膚炎とは、かゆみのある皮疹が全身に生じ、悪化と改善を繰り返す特徴がある皮膚の病気です。中でも家族にアレルギーの人がいる方、アレルギー性鼻炎・結膜炎や気管支ぜんそくにかかったことがある方などがアトピー性皮膚炎になりやすいといわれています。該当する方は特に予防に努めるとよいでしょう。
この記事では、アトピー性皮膚炎の発症や悪化の予防法について解説します。
アトピー性皮膚炎を発症した肌はバリア機能が低下し、乾燥や炎症が起こりやすい状態です。そのため、悪化予防のために適切なスキンケアを行い、バリア機能を正常な状態にすることが大事だといわれています。
発症予防、悪化予防のためには肌の保湿(肌の水分を補い、保持すること)がとても大切です。季節にかかわらず、症状がないところにも保湿剤を塗ることが基本になります。特に入浴後、体をふいたら5分以内に保湿しましょう。皮膚に水分が残っているうちに保湿することで、水分が逃げないようにすることができます。時間が経ってしまった場合は、化粧水などで水分を与えてから保湿するとよいでしょう。
保湿剤は皮膚にのせるようにたっぷり塗り、こすらず優しく全身に塗り広げます。しわの部分もきちんと伸ばしてすみずみまで塗りましょう。
保湿剤にはさまざまな種類がありますが、発症予防の場合は好みに合わせて使用感のよいものを選べばよいといわれています。しかし、症状がある場合は適切なものを処方してもらうためにも皮膚科の受診を検討するとよいでしょう。
アトピー性皮膚炎は汗や汚れなども原因となるので、肌を清潔に保つことが必要です。
体を洗うときは石けんを十分に泡立て、手で洗いましょう。ナイロンタオルやガーゼで洗うと肌が傷つくので注意してください。首や関節周辺、足の付け根などの皮膚をのばし、しわの部分も丁寧に洗うとよいでしょう。
また、洗浄料が肌に残っていると刺激になるため、ぬるま湯で十分に流すことも大切です。最後に、吸湿性のよいタオルで押さえるようにふきます。
そのほかにも、高温のシャワーや長時間の入浴はかゆみにつながるので避け、香料や添加物などが入っていない洗浄料を選ぶこともポイントです。症状が急に悪化したような場合は入浴して問題がないか医師に相談しましょう。
汗をかいたら早めにシャワーを浴びるかタオルなどでふき取り、衣服も着替えましょう。また、入浴は複数回してもよいですが、石けんを使うのは1日1回までがよいとされています。
保湿成分が入った入浴剤を使用すると、手が届きにくい背中のスキンケアなどもしやすいです。皮膚のバリア機能を補うためには、3大保湿因子のはたらきをする天然保湿因子(アミノ酸など)、セラミド、皮脂(類似成分としてスクワランなど)の成分が入っているものを選ぶとよいでしょう。
ただし、体を温めたり、皮膚を乾燥させたりする成分が入っているもの、入浴後にほてりを感じるようなものは避けましょう。
肌を強くこすったり、刺激の強い洗浄料を使ったりすると、皮膚の皮脂膜がなくなり、アトピー性皮膚炎を発症しやすくなるとされています。メイク用品は無香料や弱酸性、低刺激性のものを選び、刺激となりやすいふき取りタイプのクレンジングは避けましょう。
衣服はナイロンやポリエステルなどの化学繊維や、直にセーターを着ることは避け、綿などの肌ざわりのよいものを選びましょう。寝具も同様です。
また、悪化予防のため、かゆくてもかかないことが大事です。無意識にかいてしまうことがあるため、爪は短くしておくとよいでしょう。
空気の乾燥も肌の乾燥につながるといわれています。そのため、加湿器を使うなどして室内が乾燥しないように気を付けましょう。
ダニ、ほこり、ペットの毛など日常生活にあるものが症状悪化につながることがあります。そのため、こまめな掃除で部屋の清潔を保つことも大切です。
寝不足が症状の悪化につながることがあるため注意しましょう。朝起きるのが遅かったり、夜ふかししたりするのは控え、生活リズムを整えて睡眠を十分に取りましょう。
ストレスは症状の悪化につながることがあります。さらに、ストレスによってかいてしまうこともあるため、趣味やリラックスできる時間を持ち、ストレス解消を心がけましょう。かゆみなどでストレスを感じる場合は医師に相談するとよいでしょう。
まれではありますが、アトピー性皮膚炎に食べ物(食物アレルゲン)が関連している場合があります。しかし、関与が明らかでない場合は、自己判断で食事制限などをしないようにしましょう。医師から診断を受けた場合などには、必要に応じて除去食療法が行われることがあります。
アトピー性皮膚炎の治療は、薬物治療のほか、予防の場合と同じくスキンケアや環境を整えることが必要です。しかし、発症や悪化の原因は人によって異なるため、適切な予防や治療法も個々に異なります。そのため、気になる症状がある場合は医師に相談のうえ、適切な対応を取ることが大切です。全身に症状があり、日常生活に支障が出るような場合は、できるだけ早めに受診を検討するとよいでしょう。