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2022.08.31

ADHD

ADHDとは

ADHD(注意欠如・多動症)とは、主に“不注意”と“多動・衝動性”を特徴とする発達障害のことです。

ADHDをはじめとする発達障害にはさまざまな種類があり線引きも難しく、医師による診断が重要となります。また、ADHDは子どもの頃に診断されることが多いですが、大人になってから診断されることもあります。たとえば、仕事や人間関係がうまくいかず、トラブルなどがきっかけで初めて医療機関を受診し診断されるケースもあります。

ADHDにおける重要なポイントは、生活上の問題点を理解し、対処法を身につけていくこと、また周りによき理解者や支えてくれる人を得ることです。治療では主に、環境を調整するなどの心理社会的治療と薬物治療が行われます。

ADHDの職場でみられる特徴

ADHDの場合、主に集中力が保てない(不注意)、落ち着きがない(多動性)、思いたったら行動してしまう(衝動性)といった特徴がみられます。

具体的に職場でみられる特徴としては以下のとおりです。

  • 上司、部下、同僚、お客さんなどとのトラブルがみられる
  • 空気が読めない
  • ニュアンスが伝わらない
  • 常識外の言動やミスが頻繁にある
  • 計画的に物事を進められない
  • 落ち着かず、そわそわしている
  • ほかのことを考えてしまう
  • 感情のコントロールが困難
  • 休職を繰り返す(ストレス耐性が低い)
  • 仕事のときだけうつ状態にある(新型うつ病)

など

ADHDでみられる特徴は小学生までに現れて診断にいたることが多いですが、程度が軽い場合は大きなトラブルになりづらいことがあり、気付かないまま大人になってしまうこともあります。また、ADHDなどの発達障害の方は、時にふざけているなどと誤解されるようなこともありますが、ある分野や職種において特殊な才能を持っているケースもあるなど、ADHDの特性を持ちながらも障害と認知されずに生活している方もいます。

症状もさまざまでそれぞれに個性があるため、本人も周囲の人も、病気としてではなく思考や行動において特性があると捉えることが大切です。

考えられる原因

その原因ははっきり分かっていませんが、脳のはたらきに問題があることで症状がみられるようになると考えられています。

大人になってから診断される場合では、社会に出たときにうまく順応できなかったり、トラブルなどが発生したりすることがきっかけで初めて診断されることがあります。この場合は、大人になってからADHDになったというわけではなく、通常子どもの頃から症状に悩んでいるといわれています。

また、以前までADHDは年齢を重ねると症状が目立たなくなるといわれていましたが、最近の研究では約60%の方が大人になっても症状が継続されているといわれています。実際に、大人の人口の約1.5%がADHDだとされています。

事業者側のメンタルヘルス対策のポイント

従業員の心の健康を保つため、事業者側では上司などの周りの人がメンタルヘルス不調や発達障害などの特性に気付く体制を整えることがポイントになります。

具体的には、1次予防“未然に防ぐ”、2次予防“早期発見”、3次予防“職場復帰支援”などの取り組みが重要とされています。

教育研修・情報提供(1次予防)

事業者は従業員に対してメンタルヘルスに関する教育研修や情報提供を行う。

環境などの把握・改善(1次予防)

ストレスチェック*などを活用し、職場の労働時間や作業方法、組織、人間関係など労働環境を改善する。

環境づくり・対応(2次予防)

メンタルヘルスの不調に気付く環境づくりと、その後の対応を行う。

職場復帰に関する支援(3次予防)

休業開始から職場復帰までの標準的なフローや関係者の役割などを示したルールの作成や関連規定を整える。

メンタルヘルスケア対策として、事業者側は従業員の健康問題に関する話を聞く機会をつくることも大事です。また、ADHDと診断された従業員がいる場合は、発達障害を理解し、本人の特性に合わせてサポートする環境をつくったり、上司や産業医などと連携したりすることも検討するとよいでしょう。

*ストレスチェック:従業員のストレスの程度を調べること

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