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2022.09.08

メンタルヘルス

メンタルヘルスとは

メンタルヘルスとは、心の健康のことを指す用語のことです。心身ともに健康な状態を維持するという意味で使われることもあります。

近年、高度情報化・グローバル化・高齢化など、労働者を取り巻く環境が大きく変化していることによって、不安や強いストレスを感じている労働者の割合が高くなっているといわれています。その結果、メンタルへルス不調(ストレス、不安、精神障害、自殺など、心身の健康や生活の質に影響がある精神的、または行動上の問題)を起こし、長期欠勤する方や退職する方も高い数値で推移しているとされています。

このような状況は職場内のほかの労働者の負担も増加させることにつながり、生産性の低下を招く可能性があります。すると、新たなメンタルヘルス不調を起こす方が出るという悪循環に陥ることになることもあります。そのため、企業にとって労働者のメンタルヘルス対策は、労働者の質や生産性の維持・向上、訴訟などのトラブル回避のためにも欠かせないものとなっています。

メンタルヘルス対策のポイント

職場におけるメンタルヘルス対策には、“1次予防:未然に防ぐ”“2次予防:早期発見”“3次予防:職場復帰支援”の3本の柱があります。それらを適切に実施するには、以下の基本対策に取り組むことが大切です。

  1. メンタルヘルス対策の教育研修・情報提供(1次予防)
  2. 職場環境などの把握(1次予防)
  3. メンタルヘルス不調への気付きと対応(2次予防)
  4. 職場復帰における支援(3次予防)

このような対策は、労働者、管理者(上司)、産業医、衛生管理者など多職種の方が連携して取り組むことが必要だと考えられています。また、産業医が精神科・心療内科の専門知識を持っていない場合、病気の診断については精神科医や心療内科医に相談する必要があります。

(1)メンタルヘルス対策の教育研修・情報提供(1次予防)

メンタルヘルス対策の教育研修・情報提供では、事業者が管理監督者も含めた自社で働く全ての労働者に対して、メンタルヘルス対策に関する情報を提供し啓発を行います。具体的に提供する情報は以下のとおりです。

  • メンタルヘルス対策、ストレスに関する基本の知識
  • セルフ対策の重要性
  • ストレスの気付き方や予防・軽減方法、対処法

など

(2)職場環境などの把握(1次予防)

職場環境などの把握では、メンタルヘルス不調を未然に防ぐために、5つのステップに基づき職場環境の改善に努めます。

  • ステップ1(職場環境の評価):上司による観察、労働者へのヒアリング、産業保健スタッフによる職場巡視などを行い、職場環境をチェックする。
  • ステップ2(職場環境改善のための組織作り):管理監督者や人事・労務担当者などによる職場環境改善チームを立ち上げる、上司向けの教育・研修を行う。
  • ステップ3(改善計画を立てる):職場内でのストレス要因を洗い出し、産業保健スタッフや管理監督者、労働者とともに改善計画を立てる。
  • ステップ4(改善計画の実施):ステップ3で立てた改善計画に基づき、職場環境を改善する。適宜進捗状況も確認する。
  • ステップ5(評価と継続):改善計画を実施した結果を確認し、改善が不十分な点の見直し・改善を行う。

職場環境の改善は、企業全体で取り組むことが大切です。パート・アルバイトや派遣社員を含み、労働者が50人以上いる企業では、産業医の選任や毎月1回以上開催する衛生委員会を設置するよう定められています。労働者が50人未満である場合も、労働者の意見や健康問題に関することを聴く機会を設ける必要があります。

(3)メンタルヘルス不調への気付きと対応(2次予防)

メンタルヘルス不調への気付きと対応では、管理監督者が部下の“いつもと違う”といった様子に気付き、対応できるような環境づくりを行います。

ほかの病気と同じく、メンタルヘルス不調も早期発見・早期対応が重要です。“いつもと違う”というような様子は人それぞれですが、たとえば以下のような状態が考えられます。

  • 遅刻、早退、欠勤が増える
  • 業務効率の低下がみられる
  • 思考力、判断力が低下している
  • 職場内での会話や報告、相談がなくなる、または増える
  • 表情や動作に元気がない
  • ミスや事故が増える
  • 身だしなみが乱れている

など

このような様子がみられたら、速やかに産業医などに相談するようにしましょう。部下に声をかけても、「心配ない」「問題ない」という答えが返ってくることもあります。これを鵜呑みにして放置すると対応が遅れることがあるため、以下のように発見のステップを早める工夫が必要です。

  • 本人に疲労・消耗を自覚させる
  • 不眠、体の不調などが現れたら休養を取るようにし、上司に報告させる
  • 上司のほうから声かけをする

など

このように部下の不調に対して受容的に対応し、必要に応じて部下の疲労や負担を調整するなど、柔軟に対応することが大切です。

(4)職場復帰における支援(3次予防)

メンタルヘルス不調で休業している人の職場復帰の支援では、休業から円滑に職場に復帰できるように、支援プログラムの策定や関連規定の整備を行います。

職場復帰の具体的なステップは以下のとおりです。

  1. 休業開始時、および休業中の対策を行う
  2. 主治医に職場復帰の可否を判断してもらう
  3. 復帰支援プランを立てる
  4. 職場復帰について決定する
  5. 復帰後のフォローを行う

とくに休業期間が半年以上と長かった場合、業務への慣れが弱まっているほか、持久力や応用力なども低下していて、通常よりも緊張や疲れを感じやすい傾向にあります。職場への再適応がうまくいかないとメンタルヘルス不調が再発するリスクがあるため、以下のようなフォローを行うとよいでしょう。

  • 業務時間をミニマムなレベルにする
  • 出張や外出を避ける
  • 現状の力量に合った難易度の業務にする
  • 上司や人事担当者が同席したうえで、産業医と面談を行う

など

労働者に寄り添ったメンタルヘルス対策が必要

近年、メンタルヘルス不調による休職者が増加しています。そのため、労働者の質や生産性の維持・向上、訴訟などのトラブル回避のためにも、企業によるメンタルヘルス対策が欠かせないといわれています。

しかし、労働者のメンタルヘルス不調は、教育方法のやり方が分からない、労働者の関心が薄いなどが理由で発見が遅れがちであるため、発見のステップを早めることが重要です。発見のステップを早める方法はさまざまですが、時代に合わせた医療サービスを活用するのも1つの方法です。

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