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新型コロナウイルス感染症に感染すると、感染中の症状の有無にかかわらず、回復後に後遺症としてさまざまな症状が現れることがあります。これは新型コロナウイルスに感染すると年齢や性別に関係なくどんな方でも起こり得るといわれ、多くの場合は時間の経過とともに改善することが一般的です。しかし、なかには症状が長引くことで日常生活や就業に支障をきたす場合もあり、時に1年経っても症状がみられることもあります。
後遺症の原因はいまだ分かっておらず、治療法も確立されていません。現在は症状に合わせた対処法を行うことで、症状を和らげたり、早期に回復させたりすることを目指します。
万一従業員に後遺症を疑う症状がみられた際には、適切なサポートを行えるよう、企業側も後遺症に関する理解を深め、対応を考えておく必要があります。企業でできることとしては、主に3つあります。
詳しくは以下で解説します。
新型コロナウイルス感染症の後遺症は感染者の3人に1人に生じるともいわれており、決して珍しいものではありません。そのため従業員に生じる可能性を踏まえ、まずは新型コロナウイルス感染症の後遺症について理解を深めることが大切です。
先述のとおり、新型コロナウイルス感染症の後遺症は多くが時間の経過とともに改善しますが、なかには症状が長い期間持続し、重症化するなど日常生活に支障が現れる方もいます。また新型コロナウイルス感染症そのものの症状がなかった方や、軽症の方にも後遺症の症状がみられることがあるほか、重症化しやすい高齢の方ばかりでなく、20～30歳代の若年層の方にも起こりうることに注意が必要です。後遺症の主な症状として、以下のようなものが挙げられます。
※新型コロナウイルス感染症の後遺症について、詳しくはこちらをご覧ください。
新型コロナウイルス感染症の後遺症の相談窓口には、地域の行政が設置している“相談窓口”のほか、地域の医療機関があります。地域の行政が設置する相談窓口では、患者さんの訴えを元に適切な医療機関の受診が提案するなどの対応がされています。また、医療機関には後遺症を専門として診る“後遺症専門外来”のほか、 “オンライン診療”などの環境を整えている医療機関を検討するのも1つの手段です。
後遺症専門外来では、後遺症の症状を専門的に診る医師による治療（対症療法）が受けられます。またオンライン診療は、スマートフォンやパソコンからいつでも受診できるため、後遺症を疑う症状があっても「忙しくてなかなか病院を受診できない」「どの病院を受診すればよいか分からない」などの理由から、なかなか医療機関の受診に至らない方でも利用しやすいことが利点として挙げられます。
このようにさまざまな相談窓口があることを企業側が知っておくことで、従業員に後遺症を疑う症状が現れた際に、適切な相談先を提案できる可能性があります。
新型コロナウイルス感染症では感染拡大防止の観点により、発症から10日間経過しており、かつ症状が軽快してから72時間経過した場合に職場復帰が可能です。しかし、後遺症が生じている方の場合、発症から10日間が経過しても何らかの症状が残っている場合があるため、どのタイミングで復職するべきか、従業員も企業側も迷うことが予想されるでしょう。
このような場合には、まず従業員一人ひとりの考えや希望をよく聞き、復職の時期や復職した際の労働条件などを個別に調整することが大切です。たとえば、一時的に時短勤務や在宅勤務を取り入れるなどの工夫をしてもよいでしょう。ただし後遺症の症状は長期的に持続する可能性もあるため、従業員が元の勤務形態に戻れるようになるまでにどのくらい期間がかかるかは不明です。そのためこのような配慮を行う際には、企業側が事前に後遺症が長引いた場合の労働管理上の取り扱いをしっかり検討しておくようにしましょう。
また新型コロナウイルス感染症の後遺症が生じている従業員を復職させてよいかどうか迷った場合や、勤務に関する配慮の継続期間などについて迷った場合には、保健所や産業医へ相談することも検討しましょう。
新型コロナウイルス感染症の後遺症は重症化する可能性もあることから、症状が続く間、本人はもちろん企業や家族などの周囲の方も理解を示し、配慮することが大切です。抱える後遺症の症状や復職に対する不安は従業員によって一人ひとり異なるため、それぞれに合わせたサポートができるよう、企業側も理解を深め、対応を検討しておくとよいでしょう。
※新型コロナウイルス感染症の後遺症について、詳しくはこちらをご覧ください。
