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2023.09.21不眠症とは、睡眠における問題が1か月以上続き、倦怠感や集中力の低下、食欲低下などの不調が現れる病気のことです。これによって活力や気分だけではなく、生活の質や仕事の効率が低下するなど、心身の健康に影響が出ることがあります。
睡眠の問題にはさまざまにありますが、たとえば寝つきが悪い、睡眠中に何度も目覚める、朝早くに目が覚めてしまう、ぐっすり眠れたという満足感が得られないことなどが挙げられます。
不眠症の治療でもっとも一般的なのが、睡眠薬による治療です。ただし、睡眠時無呼吸症候群やうつ病など、病気によって不眠などの睡眠の問題が起こっている場合は治療法が異なり、背後にある病気の治療を行う必要があります。
不眠症がある従業員において、職場では以下のような特徴がみられることがあります。
不眠症では夜寝つきが悪くなったり、朝早く目が覚めてしまったりするなどの症状が続き、十分に眠れなくなります。すると、昼間眠気に襲われるなど、日常生活や仕事に影響を及ぼすことがあります。
睡眠に関する問題は個人的なことが原因であると思われがちですが、強いストレスを感じやすい現代の社会環境の影響や、深夜に働いたり、不規則な勤務形態で働いていたりするなどの労働環境が影響していることが多いです。そのため、よりよい睡眠を取るためには、まずは本人の環境を見直し改善することが大切です。
働いている方は仕事に関わるストレスなどの影響から睡眠に問題を持つケースが多く、世界的にみても日本人の睡眠時間は短く、不十分であるといわれています。また、不眠症をはじめとした睡眠の問題は、かぜなどの身近な病気だけではなく、うつ病などのメンタルヘルス不調*などほかの病気のリスクの1つにもなると考えられています。このように病気のリスクが増加すれば、欠勤や退職につながり、事業所側においては生産性の低下を招くこともあります。そのため、事業者側が職場環境を整備するなど従業員が働きやすくなる対策を実施することで“プレゼンティーズム(従業員の健康問題が原因となる生産性の低下)”や“アブセンティーズム(従業員の健康問題が原因となる欠勤)”の解消につながることが調査から明らかになっています。
*メンタルヘルス不調:ストレス、不安、精神障害、自殺など、心身の健康や生活の質に影響がある精神的、または行動上の問題のこと
事業者で不眠症対策としてできることとして、従業員の睡眠に関する情報提供や、睡眠に関わる労働環境の整備などが挙げられます。具体的には、以下のようなことに取り組むとよいでしょう。
睡眠の問題を解消するために、睡眠や不眠症などにまつわる情報を得て、睡眠習慣の改善や不眠症の予防に努めることが大切だといわれています。そのため、職場でも睡眠教育の実施を進める必要があります。
職場において、睡眠に影響を及ぼすことがある重要な要素の1つに、交代勤務があります。健全な睡眠リズムに反したシフトは働く人の負担になるため、連続夜勤日数の短縮や、夜勤明けから次の勤務までの間隔の延長など、できることがあれば取り組むとよいでしょう。また、このような職場環境の改善やセルフケアには、ストレスチェックを実施して従業員の心の負担の度合いを把握することが大切です。ストレスチェック とは、従業員が50人以上いる事業所が実施する義務のあるもので、従業員のストレス度合いを把握するための検査のことです。この結果に基づいて、必要に応じた対策をとります。
職場側は、従業員の健康問題に関する情報をヒアリングする機会を設けることが必要です。ただ、昨今では働き方も多様化しているため、時代に合わせたサービスを使うことも1つの選択肢となります。
不眠症と診断された従業員がいる場合は、その人に合わせたサポート体制の構築や、職場環境の改善が必要です。さらに、上司や産業医のほか、時には睡眠の専門家などとの連携も重要だといえます。
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