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健康診断
2022.12.28

婦人科検診は保険適用で受けられる? ~検査料金や対象年齢について解説~

婦人科検診とは、乳がんや子宮頸(しきゅうけい)がんなどの婦人科領域の病気を発見するために行う検診です。乳がんと子宮頸がんは、ともに初期段階では自覚症状がない場合が多く、気付かぬうちに進行する可能性が高い病気です。そのため、国は40歳以上の女性には2年に1回の乳がん検診、20歳以上の女性には2年に1回の子宮頸がん検診の受診を推奨しています。本記事では、婦人科検診の保険適用の有無や、料金、対象年齢についても解説します。

婦人科検診は保険適用される?

婦人科検診で受ける検査は、保険適用になる場合とならない場合があります。乳房や子宮などに何らかの異常を感じて受診し、検査の必要があると医師に診断された場合は保険適用されます。一方で症状が何もなく、定期的な検診として受けるような場合には保険適用とはならず、全額自己負担となることが一般的です。

ただし、婦人科検診を受けた結果、異常が見つかったことで精密検査を受ける場合は保険適用されるため、保険証は必ず持参しましょう。

婦人科検診にかかる料金

婦人科検診では、全額自己負担の場合と自治体から補助が出る場合、保険適用となる場合で異なります。

全額自己負担の場合

人間ドックのオプションに婦人科検診を加えるなど、自身で希望する場合は全額自費で受けることになります。料金は検診を行っている医療施設やプランによっても異なるため、検診前に確認するようにしましょう。

なお、eHealthclinicでは婦人科検診として“細胞診/HPV検査/乳腺超音波”、また通常の健康診断の項目を含むセットを22,000円(税込)で受け付けています。また、1つからでも検査を受けることが可能です。詳しくはこちらをご確認ください。

住んでいる自治体から補助が出る場合

婦人科検診の中に含まれる乳がんの検査と子宮頸がんの検査は、ともに国が推奨する対策型検診に含まれているため、対象者は住んでいる市区町村から検診費用の補助が出ることがあります。この場合、それぞれ無料~数千円で受けられることが一般的です。

自治体で実施しているがん検診や、健康保険組合やお勤め先での健康診断でのがん検診など、その実施方法によって検診料金は異なるので、こちらも事前に確認するようにしましょう。

保険適用される場合

何かしらの自覚症状があって受診し、医師の判断のもと検査を受ける場合は保険適用されることがあります。自己負担額は3割です。

何歳から検診を受けられる?

婦人科検診の中でも乳がん検診は40歳以上、子宮頸がん検診は20歳以上を対象年齢としています。

乳がんは30歳代から増えはじめ、50歳代前後にはおよそ9人に1人がかかるといわれています。一方、子宮頸がんはがんの中では珍しく30~40歳代の若い世代に多いため、対象年齢が20歳以上と若く設定されています。

婦人科検診の受け方

市区町村が実施する検診は、指定された検診機関や医療機関などで受診できます。区市町村から受診券が届く場合と、個人で申し込む場合があるので、詳しくはお住まいの市区町村のホームページなどで確認することをおすすめします。

婦人科検診について分からないことは医師に相談しよう

婦人科検診を受ける際、何かしらの自覚症状があって受診した場合は基本的に保険適用になります。住んでいる市区町村から検診補助がでる場合は、乳がん検診、子宮頸がん検診ともに、無料~数千円で受けられることもあるので、市区町村からのお知らせやホームページなどを確認してみましょう。厚生労働省は、40歳以上の女性には2年に1回の乳がん検診、20歳以上の女性には2年に1回の子宮頸がん検診の受診を推奨しています。婦人科検診の内容について分からないことがあれば、医師に相談したり、医療機関の受診を検討したりしましょう。

婦人科検診について詳しくはこちらをご確認ください。

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